「リモートワークで、働く時間が長くなった」「今の働き方を続けることに不安を感じている」「同僚とのコミュニケーションが取りずらい」「雑談、飲み会が懐かしい」
リモートワークも1年半くらいになって、いろいろな声を聞きます。コロナ禍の感染者数が急激に減少した今、一部の経営者の間では、そろそろ、完全に通勤勤務に戻したいという動きがあります。でも、現在、リモートワークで勤務している皆さんは、その特権を決して手放してはなりません。週に2日がリモートワークなら、そこを踏ん張って維持する。そして、将来的には、週5日完全にリモートワークにするのです。何故か？
職場（オフィス）に通勤するデメリット
リモートワークのメリットの前に、職場（オフィス）に通勤するデメリットから考えてみましょう。
職場（オフィス）で働くというのは、時間と場所に縛られるという大きな制約です。
先ず時間のことですが、個人がどんなに仕事の効率を上げて、成果を出したとしても、チーム、グループのメンバーを差し置いて、「先におさらばします」とも言えないし、そもそも、人事制度として、毎日9－5時、週40時間以上働くのが決まりですよね。
やることがたとえなくても、規定の時間は職場にいなければならない。
次に、場所のことですが、これは、職場に通勤することで発生する制約です。
もちろん、通勤時間が長くかかること。そして、満員電車の苦痛ですね。
それ以外に、通勤することで、住む場所が通勤圏内に制約されるんですね。コロナ禍で、昨年、地方への移住が話題になりました。軽井沢、那須などに移住してリモートワークで働くという話もききました。職場（オフィス）に通勤することが大きな制約であったということです。
リモートワークで働かなければならない理由
職場（オフィス）で働くことの制約が、時間と場所に縛られ、移動の自由が損なわれることだといいました。
リモートワークで働くことは、それらの制約をなくし、サラリーマンがより自由に生きられる選択肢をもつことができる絶好の機会なのです。
先ず第一に、自由時間を増やす点から考えてみましょう。
毎日9－5時、週40時間働くのは、ルールです。
生産性を上げて、仮に、1日2時間、週10時間で仕事を終えてしまったら、どうなりますか？
職場通勤している限り、朝11時に仕事が終わったからと言って、先におさらばします、とはなりませんよね。上司も、他の人を手伝えとか言うでしょう。
生産性を上げるは、古くて新しいテーマです。
問題は、個人が効率よく仕事をしても、組織なりチーム全体としての成果が上がるとは限らないことと、個人に対するインセンティブがないことです。
職場通勤している限りは、どんなに効率よく仕事をしても、勤務時間は短くなりません。これはフレックスタイムが導入されていても同じことです。なぜなら、トータルの労働時間は、変わりませんから。
でも、リモートワークで働いているなら、1日2時間で、あとは働かないでも、問題ないでしょ？
そして、実際にリモートワークで、勤務時間を減らせるかという疑問については、日本のリモートワークに関する調査をみると、リモートワークと職場での仕事でも生産性が変わらないという割合は、5割を超えています。また、労働時間についても、変わらない人が5割を超えています。減ったと答えるのは、リスクがあるので、変わらないという人が半数以上ということは、実際には労働時間が減っているが大多数と思われます。
また、実際に生産性が上がるのかということに関しては、やり方次第でしょう。
もし、リモートワークで、会社による業務評価が、「毎日残業してがんばっている」「アフターファイブの付き合いがいい」「ゴルフ接待の有無」などから、実績とか成果を中心になれば、調査レポート作成が仕事だとして、2週間に1本のレポート作成が、1週間に1本になれば、生産性2倍というような評価になり、そのレポートが売り物なら、昇給を要求できるでしょう。
さらに、住む場所も自由になるほか、2，3か月間、夫婦で、世界中をクルーズ旅行しながらでも働いて給料をもらえるなんてことも考えられます。
コロナ禍で、旅行や帰省ができないという状況を経験した私たちは、「移動の自由」の重要性を実感しましたね。そして、あらためて、長い休暇を取って海外旅行ができないのは、「働く＝職場で仕事をすること」だと思い込んでいたのが、「働く＝リモートワークで仕事をする」なら、人生の自由度が上がりますよね。
リモートワークで、自由を取り戻せ
リモートワークをすでに導入している会社にお勤めのあなたも、全然やっていない会社のあなたも、今が絶好のチャンスです。
リモートワークを継続するための努力は、コロナ禍前とは比べ物にならないでしょう。
リモートワークを上司に説得する術もありますが、そこでやらなければならない、なぜ会社にとってリモートワークが必要で、有用かを示すプロセスがいらないし、すでに実施されているという既成事実の強みもあります。
リモートワークを導入していない会社にお勤めのみなさんは、コロナ禍の状勢（今後も、第六波がくるとか）とか、社会がリモートワークの有用性、必要性を認めている間、今、上司、会社を説得しなければなりません。
サラリーマンが、労働時間を減らし、その上で生産性を上げ、サラリーを稼ぎながら、自由に移動し、好きな場所に居住して、人生を満喫する。サラリーマンにとっての約束の地は、今、ここにあります。
リモートワークで自由を取り戻せ！
